エネルギー分野での「パラレルキャリア」のメリットとは？

昨年より、副業を解禁する会社が増加する中で「パラレルキャリア」が注目されています。

さらに、今年に入ってからはコロナ渦により、パラレルキャリアを後押しする流れとしてテレワークが進み、整い始めているのが副業しやすい環境です。

人生１００年時代と言われる中、「パラレルキャリア」で複数のキャリアを平行して積み上げていくことで、生涯にわたり安定した収入を得られる可能性が高まります。

現代経営学の基礎を作ったピータードラッガーも、時代を先取りして推奨しているのがパラレルキャリアです。

特に、現在のコロナ渦においては、ある分野の仕事が減った分を別の分野で補う必要があります。

そこで、今後は「新たな分野を開拓するためのパラレルキャリア」は、一層重要性が高まってくることが予想されます。

エネルギー問題を解決するパラレルキャリアとは？

パラレルキャリアは電力・エネルギー分野においても、業界の壁を打ち破りながら問題解決を行う上でとても重要です。

電力業界においては、火力発電・原子力発電・水力発電（大水力）※、再生可能エネルギーなど、分野ごとにキャリアを築いている方が多いと思います。
※水力発電（大水力）は、広義には再生可能エネルギーに含まれます。

さらに、その中の再生可能エネルギーの分野でも、太陽光発電、風量発電、バイオマス発電、小水力発電、地熱発電、地中熱発電、波力発電、等に分かれ、この分野内でも、それぞれ分野でキャリアを積み上げている方が多いと思います。

もちろん、一つの分野を突き詰めるということは、重要です。

一つの分野で、たぐいまれなる才能と資質を持った方が、とことん極めていくことで、その分野の発展に大きく貢献できます。

一方で、２つ以上の分野を平行してキャリアを築いていく人も必要です。

再生可能エネルギーの分野においては、パラレルキャリアにより期待されるのが、異なる発電方法の連携による電源の安定化です。

例えば、太陽光発電や風力発電の安定化するために、バイオマス発電を調整役として利用する方法が考えられます。

実際に、再エネ先進国のドイツでは、電力調整市場で調整力を提供しているバイオマス発電所があります。

参考：自然エネルギー財団「ドイツ木質バイオマス専門会議報告　熱電併給と調整力が将来のポイント」

そして、風力発電とバイオマス発電の導入が進んでいるデンマークにおいては、風力発電における出力変動の調整役として、バイオマス発電が大きな役割を果たしています。

参考：(一社)日本木質バイオマスエネルギー協会「風力発電をバイオマスでカバーするデンマーク方式」

バイオマス発電を調整役とする場合、太陽光発電や風力発電の電圧変動に追随するために、その容量を増やさなければならないという問題があります。

この問題の解決策として、少ない容量のバイオマス発電で追随するためには、太陽光発電や風力発電に、フライホイールを介することで出力変動を緩和する方法が考えられます。

ここでは、再生可能エネルギーの分野と、蓄電技術の分野のパラレルキャリアが鍵です。

※フライホイールについては、提携サイト「蓄電池の赤本」のコチラの記事をご覧下さい。

また小水力発電は、天候にほとんど左右されず昼夜問わず安定して発電するので、新たなベースロード電源としての活用が期待出来ます。

小水力発電の潜在能力は高く、農林中金総合研究所が２０１２年に発表した報告書「小水力発電の現状と普及の課題」によると、未開発の水力発電所（大水力と小水力）のポテンシャルは、原発１２基分に相当する１２１３万ｋＷに上ります。

そこで期待されるのが、小水力発電をベースロード電源として、需要の高い時間帯の電力を他の再生可能エネルギーで補う方法です。

複数の再生可能エネルギー分野でのパラレルキャリアが活発になることで、その連携により火力発電に頼らずに安定化する道が開けます。

今こそ「原子力」と「再生可能エネルギー」の「パラレルキャリア」を！

そして、原子力の分野においては、今こそ２０～３０年後の再生可能エネルギーの普及促進に伴う将来の縮小化にそなえて、パラレルキャリアが推進されるべきです。

原子力発電に対しての考え方は、特に東日本大震災以降は、否定的な見解が多くなってきました。

小泉純一郎元首相、細川護煕元首相、亀井静香さんをはじめ、政界の方々も脱原発に向けて動いています。

参考：朝日新聞デジタル「亀井静香の挑戦：脱原発、奮い立つ８２歳　事業家に転身、太陽光に注目」

当事務所としては、再生可能エネルギーが育つまでの一定の期間、「気候変動への応急処置」として、原子力発電は必要と考えています。

しかし、あくまでも原子力発電は「差し迫った気候変動への応急処置」として、「再生可能エネルギーが育つまでの期間限定」であるべきです。

将来的に原子力発電は、令和世代の未来のためにも、再生可能エネルギーの成長に応じて、その依存度を段階的に低減させて、最終的には廃止すべきと考えています。

再生可能エネルギーを安定した主力電源に育てるためには、２０年～３０年というある程度の期間が必要です。

この再生可能エネルギーが育つまでの期間に、原子力産業に大きく依存している企業は、他の産業へ段階的にシフトしていくことができます。

かくいう私が、会社員としてが勤める会社も、原子力産業に大きく依存しています。

原子力も再生可能エネルギーも、発電の方法が違うだけで最終的には「電気を作る」という点では同じです。

そこで、２０年～３０年の期間をかけて、原子力から成長著しい再生可能エネルギーをメインにシフトしていくことが、理想的ではないかと思います。

特に「エンジニア」の方は、原子力から再生可能エネルギーへ、「パラレルキャリア」として、平行しながらキャリアシフトしていくことが、比較的容易にできます。

私がお会いした、再生可能エネルギーのエンジニアの方に中には、かつては原子力エンジニアだった方々がいらっしゃいます。

そのほとんどが、東日本大震災による原発事故をきっかけに、原子力から再生可能エネルギーへキャリアシフトした方々です。

かくいう私も、セールスコピーライティングを使って、原子力と再生可能エネルギーのパラレルキャリアを実践しながら、キャリアシフトを行っています。

「パラレルキャリア」を実践する人が増えることで、「原子力」と「再生可能エネルギー」の両方のメリットとデメリットへの理解が深まり、原発に対する考え方の違いから生まれる対立が、緩和されることも期待出来ます。

当事務所でも、マーケッターとしての立場から、原子力と再生可能エネルギーのパラレルキャリアを応援していきます。